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【2022年度版】株価暴落時に強い!高配当おすすめ銘柄7選

はじめまして、株式投資家の義光です。

今回は「高配当おすすめ銘柄」を7つご紹介したいと思います。

🔳高配当銘柄の特徴

✅成熟した一流企業

✅安定して資産が増える

✅株価暴落時に強い

🔳高配当おすすめ銘柄

✅オリックス

✅KDDI NTT

✅三菱UFJ 三井住友銀行

✅伊藤忠商事 三菱商事 三井物産

✅JT

✅東京海上HD

✅HDホールディングス

高配当おすすめ銘柄って何かな・・・

今回は、そんな疑問にお答えしていきます。

2022年1月の成長株の暴落(特にマザーズ株)を目の当たりにし、高配当株の注目が集まっています。

私も保有していた成長株はマイナスに転じ、損切りを余儀なくされましたが、配当目的で保有していた銘柄はさほど下落しませんでした。

そんなわけで今回は「高配当おすすめ銘柄」をご紹介していきたいと思います。

高配当銘柄の特徴

おすすめの高配当銘柄をご紹介する前に、その特徴について簡単に説明します。

高配当銘柄を保有して大きく利益を得ることはできませんが、堅実に資産を増やすことができます。

株価の下落が懸念されるような相場では、高配当銘柄を買い集めるのも良いかもしれません。

成熟した一流企業

高配当銘柄は、誰もが知っている超一流企業が多いです。

毎年安定した収益を計上するので、配当金を配る潤沢な利益があります。

一方、企業として成熟しているため、株価は大きく上昇することはありません。

安定して資産が増える

高配当銘柄は、株価が大きく変動することはほとんどありません。

配当利回りは多い銘柄で45%あるので、下手な投資をするより資産は増えます。

株価暴落時に強い

2022年が始まってから、日経平均は大きく株価を下げました。

特に成長株の下げが大きく、マザーズ市場の下げはコロナショック並みです。

そんな中、高配当銘柄の株価は安定していますので、2022年は高配当銘柄に人気が集中しそうです。

2022年1月の日経平均大暴落の中で、高配当株はさほど影響はありませんでした。

今後、今回のような暴落が再び来るかもしれません。

その時、成長株で大きな損失を出さないために、ポートフォリオの高配当株の比率を高めておくことも一つの手です。

高配当おすすめ銘柄

それでは高配当株でおすすめする銘柄を7つご紹介します。

同じ業種の銘柄は一つとして紹介します。

オリックス

個人投資家が全員持っているのではないか、と思うほどみんな保有しているオリックス

利回りは3%とそこまで高くはありませんが、なんと言っても魅力的なのが株主優待

内容はカタログギフトで、私は洗剤を選んでいます。

KDDI NTT

携帯電話最大手のKDDIとNTTは高配当株としておすすめです。

ソフトバンクも配当利回りは高いですが、親会社の業績が安定していないため、今回は除外しました。

菅政権の時、携帯電話料金を下げる政策が出て、3社の株価は大きく下落しました。

しかし現在は株価が回復し、下がる以前の株価に戻りました。

三菱UFJ 三井住友銀行

日本の三大メガバンクは高配当株です。

みずほ銀行は、システムトラブルが多いので除外しました。

アメリカでは急速なインフレを抑制するため、利上げすることを決めています。

日本も遅かれ早かれ利上げをすることになると思います。

そんな中で、株価への影響が少ない銀行株はとてもおすすめです。

伊藤忠商事 三菱商事 三井物産

日本の大手商社は、世界からも注目される高配当銘柄です。

投資の神様、ウォーレンバフェットも昨年、日本の商社に多くの資金を投資しました。

安定する株式投資を目指すなら、一つはポートフォリオに入れておきましょう。

JT

今回紹介する高配当銘柄の中で、一番利回りが高いのがJTです。

利回りは驚異の6

ただ、株価は下落トレンドが続いているので、保有する場合は

配当目的と割り切りましょう。

東京海上HD

保険会社はストック型ビジネスのため、安定して収益を出すことができます。

中でも東京海上HDは業界トップクラスであり、他の銘柄が暴落する場面でも安定した株価で推移しています。

HDホールディングス

この会社の名前を知らない人は多いと思います。

HDホールディングスは新型コロナの検査を取り扱う会社です。

今後、新型コロナがなくなる可能性は低く、検査はずっと続く見通しです。

まとめ

以上が、高配当おすすめ銘柄7選の内容です。

ここまで解説してきた項目について、最後にもう一度おさらいしておきましょう。

🔳高配当銘柄の特徴

✅成熟した一流企業

✅安定して資産が増える

✅株価暴落時に強い

🔳高配当おすすめ銘柄

✅オリックス

✅KDDI NTT

✅三菱UFJ 三井住友銀行

✅伊藤忠商事 三菱商事 三井物産

✅JT

✅東京海上HD

✅HDホールディングス

アメリカではインフレ抑制のため、利上げして金融緩和を引き締める予定です。

日本の物価も上昇してきており、アメリカと同じ状況になるかもしれません。

その時、今回ご紹介した高配当銘柄を保有していれば、資産の減少を防げるかもしれません。